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製品情報 > 路面覆工の計算

 “路面覆工の計算”は、 次の基準書を元に覆工受桁および桁受の計算が可能です。また、出力も報告書タイプの詳細な計算結果で印刷されるアプリケーションです。

『道路土工 仮設構造物指針 平成11年3月 社団法人日本道路協会』
『仮設計画ガイドブック(U) 平成9年9月 全日本建設技術協会』
『トンネル標準示方書(開削編)に基づいた仮説構造物の設計計算例 平成5年6月 社団法人土木学会』
『駐車場設計・施工指針 同解説 平成4年11月 社団法人日本道路協会』
『仮設構造物設計基準 平成2年10月 首都高速道路公団』
『道路土工 擁壁・カルバート・仮設構造物工指針 昭和62年5月 社団法人日本道路協会』
『共同溝設計指針 昭和61年3月 社団法人日本道路協会』

 
     

 

覆工条件


■覆工受桁形状■
・ 覆工受桁の支間長---任意の覆工受桁の支間長を入力可能。
・ 覆工受桁間隔数-----覆工受桁の設置スパンを1もしくは2スパンに設置することが可能。
・ 覆工板設置方向-----設置方向を幅(W)方向と長さ(L)方向で設定可能。2スパンの場合、別々に設置方向を設定する
                                ことも可能。
・ 覆工板規格---------設置する覆工板の規格を設定します。使用する覆工板部材は『鋼材諸元の設定』より設定された
                                諸元データから選択します。
・ 2スパンの場合、別々に規格を設定することも可能。
■桁受形状■
・ 桁受の検討-----------------桁受の検討の有無を選択します。ここで、検討無しとされた場合には計算条件における
                                            桁受の入力はされません。
・ 桁受の支間長---------------任意の桁受の支間長を入力可能。
・ 桁受材の自重の考慮----------桁受の検討および桁受と土留壁等を接合するボルトの計算時に桁受の自重を考慮す
                                             ることが可能です。
・ 桁受材を直接地山に設置する---覆工受桁間隔数が1スパンの場合、桁受材を直接地山に設置する場合の計算が可能
                                             です(『下水道推進工法の指針と解説 2000年版 社団法人日本下水道協会』 計算例
                                             に対応)。
■活荷重条件■
・ 活荷重タイプ---------------検討に使用する活荷重タイプを選択します。載荷する活荷重は、『活荷重設定』により設
                                          定された連行荷重から選択します。
・ 載荷方向------------------載荷する自動車走行方向は、「覆工受桁と自動車走行方向が直角」、「覆工受桁と自動
                                           車走行方向が平行」の2タイプより選択することが可能です。
・ 連行荷重の影響------------B活荷重による連行荷重の断面力の割増し係数を考慮することができます。また、覆工
                                          受桁と自動車走行方向により覆工受桁および受桁の計算時に内部で割増し係数を部材
                                          ごとに自動で算出します。
                                                    部材の支間長L   係数
                                                       L≦4       1.0
                                                       L >4      L/32+7/8
・ 衝撃係数を考慮する---------活荷重による衝撃係数を考慮することが可能です。また、考慮する衝撃係数を数値入力
                                           することが可能です。
・ たわみの検討時の衝撃係数---たわみの計算において衝撃係数を考慮してからの計算が可能。
 

設計条件


■覆工受桁計算条件■
・ 使用鋼材タイプ---------『鋼材諸元の設定』により設定された「H形鋼(生材)」、「H形鋼(リース材)」、「I形鋼」の3タイ
                                    プから選択が可能です。
・ 使用部材のヤング係数---選択した鋼材のヤング係数を入力します。
■覆工受桁 許容曲げ圧縮応力度■
・ 細長比の考慮---許容曲げ圧縮応力度に細長比を考慮することが可能。
・ 算定式タイプ----「道路土工」、「トンネル標準示方書」の2タイプから選択が可能です。考慮しない場合には、直接許容曲
                         げ圧縮応力度を数値入力することが可能。
■覆工受桁 許容せん断応力度■
・ 許容せん断応力度---任意の許容せん断応力度を数値入力することが可能。
・ 算定式タイプ--------τ=S/{(H-2×t2)×t1}、τ=S/(0.85×H×t1)、τ=S/(H×t1)の3タイプから選択が可能。
■覆工受桁 たわみ■
・ 許容たわみ量---許容たわみ量を数値入力することが可能。入力しない場合には計算式より算定。
■桁受計算条件■
・ 使用鋼材タイプ----------『鋼材諸元の設定』により設定された「H形鋼(生材)」、「H形鋼(リース材)」、「I形鋼」、「溝形
                                     鋼」 、「山形鋼」の5タイプから選択が可能。
・ 使用部材のヤング係数---選択した鋼材のヤング係数を入力します。
■桁受 許容曲げ圧縮応力度■
・ 細長比の考慮---許容曲げ圧縮応力度に細長比を考慮することが可能。
・ 算定式タイプ----「道路土工」、「トンネル標準示方書」の2タイプから選択が可能です。考慮しない場合には、直接許容曲
                         げ圧縮応力度を数値入力することが可能。
■桁受 許容せん断応力度■
・ 許容せん断応力度---任意の許容せん断応力度を数値入力することが可能。
・ 算定式タイプ--------τ=S/{(H-2×t2)×t1}、τ=S/(0.85×H×t1)、τ=S/(H×t1)の3タイプから選択が可能。
■桁受 たわみ■
・ 許容たわみ量---許容たわみ量を数値入力することが可能。入力しない場合には計算式より算定。
■桁受 取付けボルト■
・ 取付けボルトの検討---桁受と土留壁等を接合するボルトの検討を行うことが可能。
・ 許容せん断応力度----任意の許容せん断応力度を数値入力することが可能。
・ ボルト穴の考慮-------桁受部材の場合は使用するボルトの孔径を考慮して、せん断応力度を算出することが可能。ま
                                  た、その際の垂直方向ボルト配置数の設定可能。
 

受桁計算、桁受・ボルト計算


 
・ 『覆工条件』または『設計条件』により設定された覆工受桁部材、桁受部材およびボルト部材の設計条件により算出され
   た各結果を各部材毎に一覧表示することが可能です。また計算結果は規格名称の接頭に「OK、NG」の表記がされます
   ので、使用する覆工受桁部材、桁受部材およびボルト部材を一覧表示からマウスで指定するだけで容易に選択すること
   が可能。また、桁受部材は設置本数を入力することが可能です。
 

結果出力

  
・ 計算結果を画面により確認可能。
・ 計算結果を、報告書形式で出力することが可能で、Microsoft Office Wordへの出力も他のCivil Plazaシリーズと同様にサ
   ポート。

活荷重の設定、鋼材諸元データ・鋼材諸元設定

■活荷重の設定■
 
・ 「路面覆工の計算」で使用する自動車荷重による連行荷重データは、追加・変更・削除の編集が可能で、デフォルトで設
   定されていない連行荷重など任意で設定することが可能です。
・ 自動車加重による連行荷重データのみの諸元データをシステムに登録することが可能です。
■鋼材諸元データ・鋼材諸元設定■
 
・ 鋼材諸元データは、追加・変更・編集も可能です。
・ 鋼材諸元データのみを諸元データファイルとして保存することが可能です。
・ 標準の鋼材データは、下記の内容です。
  H形鋼(生材)(NH)
  H形鋼(リース材)(RH)
  I形鋼(NI)
  溝形鋼(NH)
  山形鋼(NY)
  高圧ボルト(KB)
  覆工板(FB)
鋼材諸元データは、他の『Civil Plaza』商品にも利用できます。
 

CivilPlazaシリーズと同じ基本機能・・・・

・ Word出力など、他のCivilPlazaシリーズと同じ基本機能を有しておりますので、操作も同じですので戸惑うことがなく使用で
   きます。

お問い合わせ

上記についてご不明な点が御座いましたら、お近くの弊社営業所までお問い合わせください。
尚、上記記載内容につきましては改良のため予告なしに変更する場合があります。