大阪府北部で発生した地震で被害に合われた方々へ
6月18日 7時58分頃、大阪府北部で発生した地震で被害にあわれた方々に、心よりお見舞い 申し上げます。
ソフトウェアをご利用されるにあたり、弊社では復旧に向けた支援を最大限に行ってまいりますので、
弊社営業所までご連絡下さい。
株式会社シビルソフト開発
東日本営業所 TEL:03-5816-3175
西日本営業所 TEL:06-6307-1360
2018年 夏季休業のご案内
拝啓 時下ますますご清栄のこととお喜び申し上げます。
平素は格別のお引き立てを賜り、厚くお礼申し上げます。
誠に勝手ではございますが以下の期間を夏季休業とさせていただきます。
皆様には、ご迷惑をお掛けいたしますが、何卒ご了承頂きますようお願いいたします。
＜夏季休業期間＞
●平成３０年８月11日（土）〜平成３０年８月１９日（日）
なお、平成３０年８月２０日（月）より平常どおり営業いたします。
『たて込み簡易土留工の計算』バージョンアップのご案内 >>> Click here
拝啓 貴社ますますご清栄のこととお喜び申し上げます。
平素は格別のお引き立てを賜り、厚くお礼申し上げます。
「たて込み簡易土留め設計施工指針2018年改訂版」（たて込み簡易土留協会）の発刊に伴い
弊社ソフトウエア「たて込み簡易土留工の計算」をバージョンアップしました。
・ソフトウェア名 たて込み簡易土留工の計算 Ver2.00
※たて込み簡易土留協会様より推奨ソフトとして認証を頂きました。
・リリース日 平成30年6月20日（水）
・ソフトウェア定価 ￥180,000（税抜）
・保守サービス（年額） ￥ 15,000（税抜）
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1. 「たて込み簡易土留工の計算」をご所有頂き、平成30年度保守サービスにご加入中のユーザ様につきましては
〇 無償にて最新版へのバージョンアップが可能です。（パスワードが変更されます。）
〇 保守専用ページにて技術資料のダウンロードが可能です。
2. 「たて込み簡易土留工の計算」をご所有頂き、現在、保守サービスに未加入のユーザ様につきましては、
この機会に是非、最新版へのバージョンアップ及び保守サービスへのご加入をお願い申し上げます。
3． 「たて込み簡易土留工の計算」を未所有のユーザ様につきましては、
是非ともソフトウェア導入のご検討をお願い申し上げます。
詳しくはお近くの弊社営業所迄、お問い合わせ下さい。
東日本営業所: 〒110-0016 東京都台東区台東1-6-4 タカラビル5階
TEL 03-5816-3175 FAX 03-5816-3160
西日本営業所: 〒532-0011 大阪市淀川区西中島6-1-3 アストロ新大阪第2ビル 13F
TEL 06-6307-1360 FAX 06-6307-9469
敬具
『下水道シールド管きょの構造計算』バージョンアップのご案内
拝啓 貴社ますますご清栄のこととお喜び申し上げます。
平素は格別のお引き立てを賜り、厚くお礼申し上げます。
さて、公益社団法人日本下水道協会のホームページにて、
「下水道施設耐震計算例-2015年版-（管路施設編）」説明会等の質疑応答(更新版) (17.12.02) が公開され、
シールド管きょに対し極端に表層地盤のせん断弾性波速度が深さ方向に違う場合の対処方法が記載されました。
弊社に於きましても
現在リリース中のソフトウェア「下水道シールド管きょの構造計算」に公開された対処方法の機能を追加拡張し
バージョンアップする運びとなりましたので、ご報告申し上げます。
なお、新バージョンでの変更内容については、下記のリンクをご覧ください。
【日本下水道協会2017年12月2日付『下水道施設の耐震計算例質疑応答』に対する対応】
今後ともCivil Plazaアプリケーションソフトウェア及び弊社へのご愛顧を宜しくお願い申し上げます。
敬具
■ 採用情報 ■ サポート技術員の急募
注目アプリケーションの紹介
下水道施設耐震計算例 管路施設編 2015年版 改訂への対応のご案内
■公益社団法人下水道協会より「下水道施設耐震計算例 管路施設編 2015年版」が発刊されました。
■新計算例に対応したソフトウェアのリリースを始めています。
⇒ 2015年06月26日 下水道施設の耐震設計 Ver5.1 をリリースしています。
⇒ 2015年06月26日 ボックスカルバートの構造計算 Ver5.1 をリリースしています。
⇒ 2015年06月26日 下水道管路の浮上がりの検討 Ver2.0 をリリースしています。
※『下水道施設の耐震対策指針と解説』への対応（2014年）については下記のリンクから入れます。
■下水道シールド管きょの構造計算 Ver3.04(R1)
■常時鉛直断面に内水圧を考慮する計算を追加しました。
■二次覆工一体型を追加しました。
■鋼製系セグメント【鉛直断面の検討（常時・地震時）、人孔と本管の接合部の検討、管軸方向断面の検討】を追加しました。
■下水道シールド管きょ(コンクリート系セグメント・鋼製系セグメント)に対して、常時および地震時の照査を行うことが可能。
■地震時鉛直断面の検討において、擬似非線形解析による照査、地盤内応力(周面せん断力)を考慮、地盤ばね定数は
道路橋示方書の杭基礎に用いていた式から地中構造物の式(トンネル耐震性研究小委員会報告)に変更などが可能。
■管軸方向断面の検討において、許容断面力による照査、等価リングとしての応力度照査、引張力の対する応力照査を
行うことが可能。
■時鉛直断面の検討において梁ばねモデルおよび簡易計算による断面力の算出が可能。
■主断面の照査、セグメントの性能照査、セグメント継手の照査、ジャッキ推力に対する照査を行うことが可能。
■人孔と本管の接合部の検討、液状化の判定も可能。
■下水道管路の浮上がりの検討 Ver2.01（R2）
■浮上防止の対策工を追加しました。
■フロートレス工法（円形組立マンホール、円形標準マンホール）
■安心マンホール工法（円形組立マンホール、円形標準マンホール）
■下水道施設の耐震設計 Ver5.13(R3)
『下水道施設耐震計算例 管路施設 2015年版』に沿った、差し込み継手管きょ、一体構造管きょおよび組立・現場打ち
マンホールの地震時の耐震性能照査を行うことが可能。
■ボックスカルバートの構造計算 Ver6.10(R2)
『下水道施設耐震計算例 管路施設 2015年版』に沿った地震時の耐震性能照査を行うことが可能。
■二連ボックスに対応（現場打ちボックスカルバート、RCボックスカルバート）
Rapidシリーズ ＆ PipeProject
■PipeRapid、CivilRapid、RapidDraw Ver9.61(R1)
■PipeRapidの注目の新機能、設計に役立つTOPICSを紹介するページを新設！ >>> Click here
■PipeRapidから始まる新しい設計スタイルを提供！
■データリサイクルを実現する成果品！ >>> Click here
■InfoWorks出力の拡張により、PipeRapid管網データをInfoWorksにスムーズに移行が可能！ >>> Click here
 
■PipeProject Ver9.72(R1)
■東京都下水道局は、「東京都下水道局管きょ設計CADデータ標準仕様（案）」の改訂を行い、
新しい仕様が29年4月に公開されました。
■PipeProjectにおいても、新たな仕様に対応した交換標準データの入出力ができるシステムへと更新しました。
■あわせて、管路施設情報を図面間で共有するシステムへと変更し、縦断図、系統図、構造図からでも管路施設情報を
変更すると、関連する他の図面へ変更が反映されるようになります。
>>> Click here
更生管設計計算シリーズ
■更生複合管の構造計算SPRana Ver3.03(R2) >>> Click here
SPR工法(製管工法)により更生された複合管(円形・矩形・馬蹄形。蓋掛け)に対して、
“管きょ更生工法における設計・施工管理ガイドライン（案）平成23年12月”に沿った常時および地震時の設計が可能。
■更生自立管の構造計算 Ver3.10(R1) >>> Click here
Ver3.00(R1)では“下水道施設の耐震対策指針と解説2014年版 公益社団法人日本下水道協会”に対応。
   
下水道既設管きょの構造計算 AS-Fracs >>> Click here
■水道既設管きょの構造計算 AS-Fracs Ver2.03(R2)
■下水道の既設管きょ(円形・矩形・馬蹄形。蓋掛け)に対して、既設管きょの劣化状況、部材の強度特性を適正に評価した
常時および地震時の耐荷性能の照査を行うことが可能。
“管きょ更生工法における設計・施工管理ガイドライン（案）平成23年12月”
“管きょ更生工法における設計・施工管理の手引き(案)平成20年9月”
“管更生の手引き(案)平成13年6月(社)日本下水道協会”
“管きょ更生工法の耐震設計の考え方(案)と計算例(案)平成20年9月”
上記の基準書を基にした下水道既設管きょ(円形・矩形・馬蹄形・蓋掛け)の健全度評価(常時および地震時の
構造性能評価)を行うことが可能。
■また、円形・矩形・馬蹄形・蓋掛けきょの４タイプの液状化に伴う浮上がりの照査を行うことも可能。
平成26年度 保守サービス内容変更のお知らせ
弊社製品をご利用いただいているお客様に対し、より付加価値のあるサービスをご提供させていただくことを目的として、
平成26年度より保守サービスの提供内容を変更させていただく事となりました。
■ 保守サービスの変更内容
平成26年度より全ソフトウェアを「保守サービス」へのご加入を必須とさせて頂きます。
>>>詳細についてはこちら
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